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地理 中学生

なぜdが間違っているのか教えてください。

3. 東インド会社を設立 4.朱印状によって渡航が認められた貿易船が来航 (エ) Kさんは,線③について考えるために日本を取り巻く国際環境について調べ、次の資料 3-50% せとして最も適するものを,1~6の中から一つ選び、その番号を答えなさい。 資料3 日本とアメリカ合衆国とのあいだで結ばれた条約の条文(一部) 日本国の安全に寄与し,並びに極東における国際の平和及び安全の維持に寄与するため、 アメリカ合衆国は, その陸軍, 空軍及び海軍が日本国において施設及び区域を使用するこ とを許される。 Per 1 COMPE 資料5 那覇からの距離を示した地図 ※距離を示す円は那覇から500kmごとに示してある。 資料4 防衛費上位10か国 (2021年) 防衛費 (単位:百万ドル) 754,019 207,340 71,627 65,079 59,342 56,051 49,254 46,667 46,650 国 アメリカ合衆国 中華人民共和国 イギリス インド フランス ドイツ 国内総生産に対す る防衛費の割合 3.29% 1.23% 2.30% 2.21% 2.02% 1.33% 0.97% 5.54% 2.56% 45,802 2.78% (「世界国勢図会 2022/23年版』 をもとに作成) 日本 サウジアラビア 大韓民国 ロシア 1. a, c AJ 資料3の条約が初めて結ばれたのは、 アメリカ合衆国を中心とする資本主義陣営が、 ソビエト連邦を中心とする社会主義陣営との対立を深めていた時期である。8~ 資料3の条約は、欧米諸国を模範として近代化を進めていた日本が、幕末に結んだ不 平等条約の改正交渉を成功させた結果, 結ばれたものである。 2021年の東アジアにおいて, 防衛費の額が最も大きい国は日本である。 2021年の防衛費上位10か国のうち, 国内総生産の額が最も小さい国は日本である。 那覇から2,000km 以内に領土を有している国の中には、 核兵器を保有している国が e 複数ある。 2. a, d 3. a, e 2 4.b,c 5. b. d 6. b, e 151 1

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地理 中学生

写真の(4)②がわかりません。なぜ、イは答えにならないのですか? 解説を見ると、「入国外客数が初めて出国日本人数を上回ったのは2015年です」と書かれています。 ですが、2014年と2015年の間で二つのグラフが交わっていて、2014年と2015年の間だから2014年では?... 続きを読む

SOF (4) 洋子さんは、外国からの観光客数について調べるため、 資料2,3を用意した。 資料2 主な国内路線の旅客輸送量 (2020年度) 単位 万人 い。 長崎 44 (大分 36 宮崎 36 熊本 鹿児島 石垣 66 宮古島 49 52 N 那覇 福岡 16 56 225 300 43 44 関西 広島 54 大阪 47 36 中部 松山 37 18 新千歳 函館 成田 東京 資料3 35,000 30,000 25,000 数 20,000 天 15,000 10,000 5,000 6000 0g 1982 50 0 2012 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 (年) (北國新聞の記事より作成) 出国日本人数と入国外客数の推移 1987 出国日本人数 入国外客数 1997 1992 0·0·0·⁰9. 000 o' 2012 00 2017 2007 2002 2022(年 (国土交通省「航空輸送統計」より作成) (日本航空機関開発協会の資料より作成 ① 資料2にかかわって, 旅客輸送量が最も多い路線はどこか,書きなさい。 (例 東京一函館) ② 資料3 から読み取れることとして適切なものを、次のア~エからすべて選び, 記号を書きな 1982年から2002年までの20年間で、出国日本人数は約4倍に増加した。 入国外客数は, 2014年に初めて出国日本人数を超えた。 1982年と2017年を比べると、入国外客数の増加数は出国日本人数の増加数よりも多い。 2020年の出国日本人数は、2019年に比べて約15,000人減少した。

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地理 中学生

下のような問題が今回の社会の中間テストで沢山出ました。このような問題は計算をして解くしか方法は無いですか?他に簡単に解けるコツなどあれば教えて欲しいです。

(6) 関東地方には、京浜工業地帯や京葉工業地域、北関東工業地域が広がっている。次の資料から読 み取れることについて述べた文として正しいものを、ア~エから選び、記号で答えなさい。 工業地帯・地域の工業生産割合の変化 1960年 15 5786 億円 2014年 307% 83 億円 京浜 27.0% 12.6% 11.3 はんじん 阪神 22.2 19.5 5.5 北九州 4.1- 10.1 2.8 中 12.3 8.0 9.2 -5.3 東海 4.0 その他 19.1 ~北関東 3.3 29.2 「日本国勢図会」) ア : 1960年の工業生産額の割合と2014年の工業生産額の割合を工業地帯 (地域)ごとに比べると、 1960年よりも2014年の工業生産額が増えているのは、中京、瀬戸内、北九州、東海である。 イ:2014年の工業生産額の総額は、1960年の工業生産額の総額の30倍以上に増えており、 2014年のその他の地域の工業生産額は、100兆円をこえている。 ウ:京浜工業地帯と、阪神工業地帯の工業生産額の割合を合わせると、1960年は40%を上回って いるが、 2014年は20%を下回っている。 工:1960年と2014年の北関東工業地域の工業生産額の割合を比べると、 2014年は1960年の 2.5倍になっており、2014年の北関東工業地域の工業生産額は25兆円をこえている。

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