1から13が分からないです

公民 8 地球社会とわたしたち さまざまな国際問題とその解決に向けて 次の文中の( )に当てはまる語句を語群から選んで答えなさい。 地域紛争…今でも、世界各地で地域紛争が起きている。 地域紛争は特に(①) 紛争の形で起こることが多い。 また、紛争や質菌などからのがれるため、周辺国 などへと逃げこむ (②)も多く生じている。 これらの人々を救済するために国 連や (3) (非政府組織) などが援助にあたっている。 ばっさい えんじょ 危機的な地球環境･･･ 森林伐採などによる (4) の拡大,自動車の (⑤)・エ おせん 2 3 場のばい煙などによる大気汚染や (⑥)の発生、フロンガスによる (7) の はかい 破壊など、さまざまな問題が生じている。 かんきょう (5 国際的な協力… 国境をこえた環境問題の解決のために、1992年に (⑧)が開 かれ,(9)が調印された。 2015年には ( ⑩) が採択され, 温室効果ガス さいたく (6 はいしゅつ さくげん 排出量の削減目標が定められた 砂漠化 オゾン層 国連環境開発会議 パリ協定 語群 気候変動枠組み条約 大規模 ラムサール条約 排出ガス 酸性雨 主要国首脳会議 民族 難民 核拡散防止条約 ODA NGO 8 [地球温暖化問題 9 資料 1,2 から読み取れることについて述べたあとの文中の( )に当てはまる 国・地域名を答えなさい。 (10 はいしゅつ 資料1 世界の二酸化炭素排出量 資料2 主な国・地域の一人あたり 二酸化炭素排出量 はいしゅつ 20 [2015年] t [2015年] 15.8 15 ちゅうごく その他 中国 世界平均 11.0 11.4 30.0 28.4% 10 -9.0 世界計 6.2 6.8 4.5 12 329.1 億t 5 かんこく 韓国 1.8 1.6 アメリカ 日本 3.5 ロシア 4.8 インド 6.4 15.4 0 EU 9.7 ロシア アメリカ 韓国 日本 EU 中国 1 インド (「エネルギー経済統計要覧」 2018年版) (「エネルギー経済統計要覧」 2018年版) 世界で最も多く二酸化炭素を排出しているのは (11) だが,一人あたり二酸 化炭素排出量が最も多いのは ( 1 ) である。 ( 13 ) は, 二酸化炭素排出量は 第4位だが,一人あたり二酸化炭素排出量は世界平均を下回っている。

1から19が分からないです……

公民 4 現代の民主政治と社会② ■地方自治のための選挙権と被選挙権 右の表中の①~③に当てはまる |選挙権 被選挙権 数字を語群から選んで答えなさ い。 市 (区) 町村長 都道府県の知事 (①) 歳以上 (②)歳以上 満 満 (1) 歳以上満(3)歳以上 都道府県・市区) 町村 議会の議員 満 (1)歳以上満 (2) 歳以上 群 18 20 25 30 35 ■裁判所のしくみと働き 裁判の種類… (9) 裁 種類 きぎょう 判は、個人や企業とい (4) 裁判所 った私人の間の争いに ついての裁判。 ( 6 ) 裁判所 (⑥) 次の文中と表中の( )に当てはまる語句を語群から選んで答えなさい。 行う裁判 ⑤) 裁判所から上告された事件をあつかい, 三審 制で最後の段階の裁判を行う。 ⑥) 裁判所や (7) 裁判所などから控訴された 事件などをあつかい おもに第二審の裁判を行う。 (7) (⑩) 裁判は,犯罪に ついて, 有罪か無罪か を決定する裁判。 下級裁判所 裁判所 一部の事件を除く第一審と, (8) 裁判所から控 訴された民事裁判の第二審の裁判を行う。 (⑦) 家庭内の争い (家事事件) の第一審となり,また, 裁判所 | 少年事件などをあつかう。 審理は原則として非公開。 (8) 裁判と人権保障・・・警察 (⑧) 裁判所 請求額が140万円以下の民事裁判と、罰金以下の刑 罰に当たる罪などの刑事裁判の第一審の裁判を行う。 (9 たいほ そうさく 官は,裁判官の出す ( 11 ) がなければ, 逮捕・ 捜索はできない。 また, ( 12 ) (10 しょうこ などによる自白は証拠として採用できない。 (1)は、有罪の判決を受けるま で無罪と見なされる。 11 語群 家庭 拷問 令状 公開 命令 三審 司法 行政 刑事被告人 非公開 中等 地方 最高 簡易 高等 民事 原告人 12 「行き過ぎた権力をおさえるしくみ 13 ■ 右の図を見て、 次の問いに答えなさい。 内閣総理大臣の 指名 立法権 14 (1) 14~18 に当てはまる語句を,次の ア~オからそれぞれ一つずつ選ん で, 記号で答えなさい。 だんがい ア 弾劾裁判所の設置 国会の決定 (16) 国会に対する連帯責任 (14) 国会 (15) 15 選挙 (81) 16 しんさ イ 法律の違憲審査 国民 17 世論 国民審査 ウ内閣不信任の決議 [行政権」 エ 最高裁判所長官の指名 (17) その他の裁判官の任命 司法権 18 内閣 裁判所 オ 衆議院の解散の決定 ← 命令、規則処分の違憲法審査 行政裁判の実施 (2)このように,国の権力を三つに分け, それぞれ独立した機関に担当させることを何 19 というか、答えを19 に書きなさい。 「メディアリテラシー」 情報を正しく活用する力である情報リテラシーのうち、新聞やテレビなどのマスメデ ィアの情報を批判的に読み取る力を特に 「メディアリテラシー」 とよぶ。

教えてもらえると嬉しいです

■世界の平和のために 地域紛争…今でも,世界各地で地域紛争が起きている。 地域紛争は特に (1) の文中の( )に当てはまる語句を答えなさい。 ひんこん 紛争の形で起こることが多い。 また, 紛争や貧困からのがれるため、周辺国など へと逃げこむ (2) も多く生じている。 これらの人々を救済するために国連や (③) (非政府組織) などが援助にあたっている えんじょ 戦争のない世界をめざして… 戦争を防ぐためには,(4)を進めることが必要 である。 特に,一度に多くの人々の命をうばう (5) などの大量破壊兵器の廃 棄が重要で, 2017年には国連で (5) 禁止条約が採択された。 ■貧困問題の解決 次の文中の( )に当てはまる語句を答えなさい。 ひんこん きが 途上国の人々の自立…国連は, 2015年に持続可能な開発目標(⑥))を定めて、 生産した農産物や製品をその労働に見合う公正な価格で貿易する (7) (公正 貧困や飢餓の根絶や, 教育の普及に取り組んでいる。 近年では、途上国の人々が ① 貿易)や、貧しい人々が事業を始めるために少額のお金を貸し出す( ⑧)(少 額融資)の取り組みが注目されている。 |地球環境問題 次の資料 1,2を見て、あとの問いに答えなさい。 2 3 ④ 6 T ⑧ 9 D はいしゅつ 資料1 世界の二酸化炭素排出量 資料2 主な国・地域の一人あたり はいしゅつ 二酸化炭素排出量 200 [2015年] [2015年] 15.8 ちゅうごく 15 その他 中国 11.011.4 30.0 28.4% 10 9.0- 世界計 6.2 6.8 世界平均 24.5 329.1 億t 5 かんこく 韓国 1.8 日本 3.5 1.6 アメリカ 15.4 0 EU ロシア 4.8 インド 6.4 9.7 アメリカ ロシア インド 中国 EU (「エネルギー・経済統計要覧」 2018年版) 国本 (「エネルギー経済統計要覧」 2018年版) 資料1,2から読み取れることについて述べた次の文章の, ⑨ ~ 14に当てはまる 国・地域名を答えなさい。 ただし, 9〜14には,それぞれ異なる国・地域名が入 ることとする。 世界で最も多く二酸化炭素を排出しているのは(⑨)だが、一人あたり二酸化炭 素排出量が最も多いのは(1)である。 (11)は、二酸化炭素排出量は第4位だ が、一人あたり二酸化炭素排出量は世界平均を下回っている。また、(1)の二酸化 炭素排出量は EU の3分の1程度だが,一人あたり二酸化炭素排出量は2t以上多 い。 (13)と(14) の一人あたり二酸化炭素排出量はともに 11t台だが, (13) の 二酸化炭素排出量は(14)の2倍以上である。

教えてください😭😭

公民 8 地球社会とわたしたち② ■さまざまな国際問題とその解決に向けて 次の文中の( )に当てはまる語句を語群から選んで答えなさい。 地域紛争…今でも、世界各地で地域紛争が起きている。 地域紛争は特に(①) 紛争の形で起こることが多い。また、紛争や質菌などからのがれるため、周辺国 などへと逃げこむ(②)も多く生じている。これらの人々を救済するために国 連や(③)(非政府組織) などが援助にあたっている。 もんじょ 危機的な地球環境・森林伐採などによる(4)の拡大、自動車の(⑤)工 場のばい煙などによる大気汚染や(⑥)の発生, フロンガスによる (⑦)の はかい 破壊など,さまざまな問題が生じている。 国際的な協力…国境をこえた環境問題の解決のために, 1992年に(⑧)が開 さいたく かれ,(⑨)が調印された。2015年には ( 1 ) が採択され, 温室効果ガス はいしゅつ きくげん 排出量の削減目標が定められた。 ① ② ④ 砂漠化 オゾン層 国連環境開発会議 バリ協定 群 気候変動枠組み条約 大規模 ラムサール条約 排出ガス 酸性雨 主要国首脳会議 民族 難民 核拡散防止条約 ODA NGO |地球温暖化問題 資料 1,2 から読み取れることについて述べたあとの文中の( )に当てはまる 国・地域名を答えなさい。 9 はいしゅつ 資料 1 世界の二酸化炭素排出量 資料2 主な国・地域の一人あたり 二酸化炭素排出量 はいしゅつ 201 [2015年] 11 t [2015年] 15.8 ちゅうごく 15 その他 中国 世界平均 11.011.4 30.0 28.4% 4.5 10 -9.0- 12 世界計 6.2 6.8 329.1 億t 5 かんこく 韓国 1.8 日本 3.5- アメリカ 15.4 0 EU 9.7 ロシア 4.8 インド 6.4 (「エネルギー経済統計要覧」 2018年版) (「エネルギー経済統計要覧」 2018年版) ロシア アメリカ 国 国本 1 インド 1.6 13 世界で最も多く二酸化炭素を排出しているのは (1) だが,一人あたり二酸 化炭素排出量が最も多いのは(1)である。 (13)は,二酸化炭素排出量は 第4位だが,一人あたり二酸化炭素排出量は世界平均を下回っている。 「人間の安全保障」 グローバル化が進む今日の世界において、 安全と平和を確保するために,一人ひとり

わからないので教えてほしいです…💦

公民 5 わたしたちの暮らしと経済 ① ■企業の役割と意義 現代の経済･･･現代の経済では、(①) が生産の役割をになっている。(①)は、 (②)を得ることを目的として生産活動を行う。 この経済は資本主義経済とよ 次の文中の( )に当てはまる語句を語群から選んで答えなさい。 ばれ,(③)な経済活動がその前提になっている ② 株式会社のしくみ・・・株式会社は, (4) の発行によって得られた資金でつくら れる企業である。出資者は(⑤)とよばれ、株主総会に出席して議決をしたり 満の一部を(⑥)として受け取ったりする権利をもつ。 ③ ④ 現代の企業･･･現代の企業は、利潤を求めるだけでなく、企業の (1) (CSR) かんきょう｡ を果たすべきだと考えられている。教育や文化, 環境保護などの面で,積極的に こうけん 社会に貢献しようとする企業も増えている。 ⑥ 群 平等 自由 配当 株式 政府 企業 利潤 社会的責任 国民 株主 社員 研究開発 7 ■市場経済のしくみ 次の文中と図中の( )に当てはまる語句を語群から選んで答えなさい。 需要と供給・・・消費者は価格を見て買おう とする量、 すなわち (1) 量を決め (価格) 高い 方、 生産者は価格を見て、売ろうとする量 ⑩10 (⑧) 曲線 すなわち (1) 量を決める。 商品の価格 じゅよう は需要量と供給量の関係で変化する。 需要 量が供給量を上回っている場合には価格が (13) し,逆の場合には価格が (14) する。 低い 0 0 少ない 11 (⑩0) 価格 (⑨) 曲線 多い(数量) 14 独占価格･･･市場で商品を供給する企業が1 社だけの状態を ( 15 ) 少数の状態を (16) という。 市場経済では本来、 多 数の企業が価格や品質などの面で (1) するが,(15) や (⑩) の場合は (1) が弱まり、一つの企業が独断で, あるいは少数の企業が足並みをそろえて, 価格 や生産量を決めることになりがちである。そのような価格は(1)とよばれる。 競争が弱まると、消費者は不当に高い価格で購入することにもなりかねないため, 競争を促すために (⑩9)が制定され、(2)が監視や指導を行っている。 こうじゅう かんし 15 (16) 17 生活への影響が大きいサービスと価格･･･市場経済であっても、電気、ガス、水道 などの価格は、大きく変動すると国民生活に大きな影響をあたえかねないため、 (2)料金と定められ、国や地方自治体が決定・認可している。 18 19 語群 寡占 公共 公正取引委員会 独占禁止法 独占 上昇 下落 独占価格 標準価格 競争 選挙管理委員会 私的 均衡 供給 占有 需要 21 21

公民が苦手で、答えがなくて分からないので教えてほしいです🙇‍♀️

公民 4 現代の民主政治と社会 ② ■地方自治のための選挙権と被選挙権 右の表中の①~③に当て ① はまる数字を答えなさ市(区)町村長 |選挙権 被選挙権 さい い。 都道府県の知事 都道府県・市 (区) 町村 議会の議員 満 (1) 歳以上満 (2) 歳以上 満 (1) 歳以上満 (3) 歳以上 満 (1) 歳以上満 (2) 歳以上 ②2 ③ ■裁判所のしくみと働き 次の表中と文中の( )に当てはまる語句を答えなさい。 種類 行う裁判 (1) 裁判所 (5) 裁判所から上告された事件をあつかい, 三審制で最後の段階の裁判を行う。 (⑤) ( 6 ) 下級裁判所 (⑥) 裁判所や(7) 裁判所などから控訴された事件などをあつかい, おもに第二審 裁判所の裁判を行う。 ⑤ 裁判所 (7) 裁判所 (⑧) 裁判の種類･･･ ( 9 ) 裁判: 私人の間の争いについての裁判。 請求額が140万円以下の民事裁判と、罰金以下の刑罰に当たる罪などの刑事裁判の第一 裁判所 審の裁判を行う。 家庭内の争い (家事事件) の第一審となり、 また, 少年事件などをあつかう。審理は原 則として非公開。 一部の事件を除く第一審と, (⑧) 裁判所から控訴された民事裁判の第二審の裁判を行 う。 ⑥ ⑦ 8 (⑩ ) 裁判: 犯罪について, 有罪か無罪かを決定する裁判。 裁判と人権保障・・・ 警察官は,裁判官の出す ( 11 ) がなければ, 逮捕・捜索はで きない ( 1 ) は, 有罪の判決を受けるまでは無罪と見なされ, 公平で速やか な ( 13 ) された裁判を受ける権利を保障されている。 たいほ そうさく (10 すみ 11 ■行き過ぎた権力をおさえるしくみ 12 次の図中の14〜20に当てはまる語句を語群から選んで, 記号で答えなさい。 13 [立法権 内閣総理大臣の 指名 国会 (17) (16) 14 ↑ 15 国会召集の決定 選挙 (20) ( 18 ) 国会に対する連帯責任 16 国民 15 (14) 17 司法権 (19) 行政権 内閣 その他の裁判官の任命 命令、規則、処分の違憲・違法審査 行政裁判の実施 18 裁判所 (19 ア. 弾劾裁判所の設置 イ.法律の違憲審査 ウ. 国民審査 群 エ. 内閣不信任の決議 オ.世論力、最高裁判所長官の指名 キ 衆議院の解散の決定 20

なぜ内閣提出法案のほうが成立しやすく議員提出法案は成立しにくいんですか?

総数 689 不成立 29 そうすう 総数 375 不成立 583 成立 346 成立 106 内閣提出法案 議員提出法案 (2015~19年)継続審議案除く 2 ないかくていしゅつ 内閣提出法案と議員提出法案 〈内閣法制 「わりあい くら 局資料> 資料活用法案が成立した割合を比 べてみよう。 2章 民主政治

②のウ、エはどのように計算して求めれば良いのでしょうか？

②次の資料1は、いくつかの国の「政府開発援助」の援助実績額と前年の実績からの増減率を 示しています。 また, 資料2は、資料の国が行った「政府開発援助」の地域別割合を示した グラフです。 資料 1. 資料2から読み取れる内容として誤っているものを,あとのア~エから 一つ選び, 記号を書きなさい。 資料 1 資料2 援助実績額 国名 増減率 アジア 中東・アフリカ 中南アメリカ その他 (億ドル) (%) アメリカ 7.8 49.8 35.3 307 アメリカ ドイツ 15.7 41.9 7.6 34.8 307 -0.2 2.8 ドイツ 日本 61.1 20.9 15.2 224 -1.0 +2.4 A イギリス 11.9 41.8 43.9 日本 133 -11.9 内 フランス 16.3 46.5 9.9 27.3 イギリス 95 125 9.3 I 0 20 40 60 80 100% フランス 95 10.4 (注) 援助実績額は,二国間政府開発援助の実績額。 支出 総額ベース。 増減率は, 前年からの増減額を前年の 実績額で割ったもの。 統計年次は2018年。 (注) 二国間政府開発援助の実績額の地域別割合。 統計年次は 2019年。 (資料1 資料2は外務省 「2020年版開発協力参考資料集」などにより作成 ) 参考資料集」などにより 資料の国のうち, 前年より援助実績額が増加している国の政府開発援助の地域別割合は,そ の他の地域を除くと, 中東・アフリカ地域に対する割合が最も大きい。 日本のアジア地域に対する援助実績額は, 資料の国の中で最も多い。 ウフランスの中南アメリカ地域に対する援助実績額は,アメリカの中南アメリカ地域に対する 援助実績額より少ない。 エ ドイツは,前年に比べ, 援助実績額が3億ドル以上減少した。

（2）②の答えがイ、エになるのですがウも正しい回答にならないのですか？

001 ②社会保障の財源の1つとなっている消費税について述べた文として適切なものを、次の ア~エから2つ選び、記号を書きなさい。 ア 税金を納める人と負担する人が同じ。イ 税金を納める人と負担する人が異なる。 配金を務めると負担する人が ウ 所得が高い人ほど税率が高くなる。 所得の低い人ほど負担の割合が大きくなる。 △悠の社会において 題の一つとしてうれ

どれがどれにあてはまるか知りたいです。

③ 資料7の下線部 nについて、わが国では資本主義経済のも と、常に技術革新が続けられてきた。 資料12は、1961~1980年 までの 「白黒テレビ」 「電気冷蔵庫」 「カラーテレビ」 「自家用 車」の各世帯の所有率を表している。 この中で、 「カラーテレ ビ」の所有率を表しているものを、 資料12のア~エから1つ選 び、記号を書きなさい。 4 資料7 の下線部oについて、 資料13~15からわかることにつ 資料12 各世帯の所有率 (96) 100. 80- 60- 40 20 0. 1961 1965 1970 I ウ 1980年) 1975 (総務省資料などより作成 )