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現代社会 高校生

どなたか問7,9,10の解き方を教えていただきたいです

問7 松山女子高校生のAさんはアルバイトをしている。 時給は2017年に900円であっ たが、2018年には950円に昇給した。 2018年の物価上昇率(対前年比)が10%で あった場合のAさんの賃金に関する説明として適当なものを、次のうちから一つ選 べ。ただし、名目賃金とは物価の変動を考慮しない賃金、実質賃金とは物価の変動 を考慮した賃金をいう。 [1] 名目賃金は上昇し、 実質賃金も上昇した。 [2] 名目賃金は上昇したが、 実質賃金は変化していない。 [3] 名目賃金は上昇したが、 実質賃金は下落した。 [4] 名目賃金は下落したが、 実質賃金は上昇した。 [5] 名目賃金は下落したが、 実質賃金は変化していない。 問8 2019年の物価上昇率 (対前年比) が10%である場合、 2019年の賃金 1320円 は2018年の貨幣価値に換算すると何円にあたるか。 (ヒント:問6) 1200円 問9 2019年の物価上昇率 (対前年比)はマイナス10%、 名目GDPは180兆円で あるとする。 2019年の実質GDPは何兆円になるか。 (ヒント: 問8) 200円 問10 下の表はある国の名目GDPと物価指数である。 この国の2012年の実質経済成長 率として適当なものを、 次のうちから一つ選べ。 (ヒント: 問3 問9) 【過去問 センタ 一試験改題】 2011年 2012年 [1] -20% 名目GDP (兆円) 400 480 [2] -4% 物価指数 ( 2011年 100) 100 80 [3] ±0% [4] +20% [5] +50%

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現代社会 高校生

〇× あってるか見てほしいです。

〒間かめ X 1. アダムスミスは資本主義経済が発展すると、 貧富の差が拡大したり、 恐慌が発生したりすることは 避けることができないと主張した。 ②財やサービスを分類するとした場合、家族ドライブで使う車のガソリンは消費財に分類される。 (3.2005年に成立した会社法で1000万以上の資本金がないと株式会社を設立できないと決められた。 P 4. 会社設立時の出資者が全て有限責任である会社を合同会社という。 5. 株式会社の最高議決機関は取締役会であり、経営の方針はこの会議において決められる。 06. 私企業とは、たとえばトヨタ、花王といった私的利潤を追求する、民間人が出資する企業を指す。 7. 以下の事例について、 需要供給の変化を表す図として、最も適当なものを、次の ① ~ ④ から選びな さい。 なお、S', D'が移動後の線とする。 * 選択肢は複数回使用可能 雷 0 P 0 D (3) S Q P 0 P 0 (1) ゲーム機の価格が上がった場合のゲームソフト市場 (2) マグロの価格が上がった場合のサーモン市場 ③ (3) レーシック手術の価格が下がった場合のメガネ市場 D X また D S 場合な Q ○ 8. 独占や寡占化が進展した市場では、有力な企業がプライス・リーダー (価格先導者)として価格を決 定し、 他の企業がそれに従うことがある。 0: 0¹ 01

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現代社会 高校生

〇、×の正誤あってるか確認して欲しいです

9.非価格競争の例としては、同業他社との間でカルテルを締結して,生産量の割当てを行うことが挙 げられる。 10. 日本では、自由競争を維持し、企業間競争を促進して経済的な効率性を高めるために,独占禁止政 策はとられていない。 11. 同業商店間の競争によって、消費者が安価な商品を入手できる場合は外部経済の事例と言える。 12. 台風の影響で森林が減少し、木材価格が上昇した場合は、外部不経済の事例と言える。 GDP=GNP-⑤純所得 520 = GNP-20 GNP=540 13. 以下の数値事例において、 GNP NNP NI を算出せよ。 540円 440円 340兆 520 兆円 70 兆円 20 兆円 30 兆円 100 兆円 国内総生産(GDP) 間接税 海外からの純所得 補助金 固定資本減耗 14.次の表はある国の 2022 年と 2023年の名目GDP と GDPデフレーターを示している。この国の 504 ¥100 2 =525兆 GDPデフレーター 525-500 500 ×100=5% 5% 100 96 2023 年の実質経済成長率を計算せよ - 名目GDP 500 兆円 504兆円 2022年 2023 年 NNP=540-100=440 NI=440-20+30 =440 96 15.5 15. デフレスパイラルとは、物価の下落と不況とが相互に作用し,悪循環に陥っている状態のことであ る。 16.GDP に家事労働や余暇などの価値を加えたものは, グリーン GDPと呼ばれる。 ○ 17. ディマンド・プルインフレーションは、供給が需要を上回ることにより生じる。 18. デフレーションの下では,借金を抱える企業や家計にとって借金返済の負担は重くなる。 19. 日本の所得税では、サラリーマン, 自営業者、農業従事者の間で所得捕捉率に差があり,税負担 の不公平の一因とされてきた。 /20. 全国民にそれぞれ同じ金額を納めさせる税を導入することは,垂直的公平に寄与する。

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