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国語 中学生

現代文の問題が分かりません!!! 教えてください!!!

グラフ1 高校生の平日1日あたりのインターネット 利用時間の平均値の推移 220 213.8 210 207.3 192.4 190-185.1 平成26 平成27 平成25 平成29 平成29年度青少年のインターネット利用環境実態調査 |調査結果一内閣府」 グラフ2 平成29年度の高校生の平日1日あたりの インターネット利用時間の分布 5時間以上 26. 24時間以上5時間未満 10.3 3時間以上4時間未満 | 17.4 | 2時間以上3時間未満 20.4 2時間未満 使っていない 10.2 わからない 2.0 23.7 0.0 5.0 10.0 15.0 20.0 25.0 30.0 「平成29年度青少年のインターネット利用環境調査 調査結果 内閣府 |グラフ3 私たちのクラスの生徒の平日1日あたりの 5時間以上 インターネット利用時間の分布 4時間以上5時間未満 25.0 3時間以上4時間未満 20.0 2時間以上3時間未満 115.0 2時間未満 12.5 使っていない 0.0 わからない 0.0 0.0 5.0 10.0 15.0 20.0 25.0 30.0 学習委員によるアンケート調査をもとに作成」 たなか 次の【文章】は、生活委員の田中さんが書い (1) □Aに入る言葉を簡潔に書け。 (1点)ワン 報告文の一部で、グラフ1~3は、そのた めに用いた資料です。 これらを踏まえて問い に答えなさい。 資 タ 2 【文章】 ■ X・Yに入る言葉の組み合わせとして最も 適当なものを次の中から選び、記号で答えよ。 す = (20点) 2 Y=もし ア X=しかし イ X=ところで ウ X=もし Y=しかし Y=たとえば エX=たとえば Y=ところで 2 グラフは、平成26年度から20年度にかけての「高校 生の平日1日あたりのインターネット利用時間の平均値 の推移」を表しています。 利用時間が、年々 A ことが分かります。 現代は情報社会が進展していく過 程にあるので、これは当然だと言えるでしょう。 1日あたりの平均利用時間が30分を超える のは長すぎるのではないでしょうか。 グラフ2は、「平成29年度の高校生の平日1日あた りのインターネット利用時間の分布を示しています。 「5時間以上」が26・1%、「4時間以上5時間未満」 が10.3%となっています。 両者を合わせると38・4% になります。つまり、 Bが、1日に4時間以 上インターネットを利用しているのです。 04 グラフ3は、「私たちのクラスの生徒の平日1日あ たりのインターネット利用時間の分布」を示したもの です。これを見ると、 Cの人が、1日に4時間 以上インターネットを利用していることが分かります。 すいみん 私は、平日に4時間以上もインターネットを利用す るというのは長すぎると考えます。 以下に、その理由 を述べます。私たちの平日の生活を振り返ってみま しょう。人によって多少の違いはあるでしょうが、通 学に要する時間も含めると、登校から帰宅まで10時間 程度はかかります。 睡眠時間を7時間、食事や入浴、 その他の細々したことに使う時間を2時間とすると、 残りは5時間しかありません。4時間以上イン ターネットに使ってしまったら、学習のための時間を 十分にとることは、かなり難しくなるでしょう。 内閣府の調査によると、高校生のインターネットの 利用内容は、コミュニケーション、動画視聴、音楽視 聴が主だということです。 現在、1日の利用時間が4 時間を超えている人は、これらのうち、自分にどうし ても必要なものを残して、他はある程度制限したほう がいいのではないでしょうか。自分なりのルールを作 り、節度のある利用を心がけたいものです。 ■BCに入る言葉の組み合わせとして最も 適当なものを次の中から選び、記号で答えよ。 (20点) C=過半数 ア B=2人に1人以上 イ B=2人に1人近く ウ B=3人に1人近く エ B=3人に1人以上 C=4人に1人程度 C=ほとんど C=半数以上 線部「学習のための時間を十分にとることは、 かなり難しくなるでしょう。」を、次の条件に従ってよ り強い主張をこめた表現に書き改めよ。 条件1 「いったい」という言葉を使い、 「......か。」 の形で書く。 条件2 二十字以上、三十字以内で書く。 (2点) ⑤ 【文章】により説得力を持たせるためには、どん なことを示す資料を付け加えたらよいか。 最も適当 なものを次の中から選び、記号で答えよ。 (20点) ア 保護者のインターネット利用内容 イ中学生のインターネット利用時間 ウ 高校生のインターネット利用内容 高校生と中学生のテレビの視聴時間

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理科 中学生

(4)の解き方を詳しくお願いします。 答えは、0.09になります。

すいようえき Ⅱ 塩化銅水溶液の電気分解について, 花子さんは次の実験2~4を行った。 [実験2] 停山火 図4 電源装置 はっぽう 炭素棒 P 炭素棒Q 炭素棒Pの質量を測定し, pとした。次に, 塩化銅水溶液 200g をビーカーにとり, 図4のように炭素棒P,Qを発泡 ポリスチレンの板につけ, 電源装置, 電流計をつなぎ, 塩化 銅水溶液の中に入れた。 電源を入れ、電流の大きさを250mA にして2分間の電気分解を行ったところ,Pには銅が付着し, Qからは気体が発生した。 電源を切り,Pをとりはずして精 発泡 ポリスチレン の板 ピーカー 電流計 | 塩化銅水溶液 製水で洗った後,水分をふきとり、質量を測定した。 この質量と電気分解前の質量pとの差か ら銅の質量を求め, 2分間に付着した銅の質量とした。 [実験3] 次に, 実験2で銅が付着した炭素棒Pを再び図4の装置にとりつけた。 電源を入れ, 実験 2 と同様にさらに2分間の電気分解を4回行い,それぞれの銅の質量を求め, 4分間,6分間, 8分間,10分間に付着した銅の質量とした。 図5 [実験4] 0.16 750mA 次に,電流の大きさを500mA, 750mAに変えて 実験2,3と同様の操作を行った。 実験 2,3の結果を ふくめ, 電気分解を行った時間と付着した銅の質量と の関係をグラフに表すと図5のようになった。 ただし, 電気分解によって生じた銅は,すべて炭素棒Pに付着 から したものとする。 銅 0.08 0.06 量 0.04 [g] 0.02 0.14 付 着 0.12 600mA 0.10 500mA 250mA 0 0 2468 10 電気分解を行った時間 [分]

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公民 中学生

②のウ、エはどのように計算して求めれば良いのでしょうか?

②次の資料1は、いくつかの国の「政府開発援助」の援助実績額と前年の実績からの増減率を 示しています。 また, 資料2は、資料の国が行った「政府開発援助」の地域別割合を示した グラフです。 資料 1. 資料2から読み取れる内容として誤っているものを,あとのア~エから 一つ選び, 記号を書きなさい。 資料 1 資料2 援助実績額 国名 増減率 アジア 中東・アフリカ 中南アメリカ その他 (億ドル) (%) アメリカ 7.8 49.8 35.3 307 アメリカ ドイツ 15.7 41.9 7.6 34.8 307 -0.2 2.8 ドイツ 日本 61.1 20.9 15.2 224 -1.0 +2.4 A イギリス 11.9 41.8 43.9 日本 133 -11.9 内 フランス 16.3 46.5 9.9 27.3 イギリス 95 125 9.3 I 0 20 40 60 80 100% フランス 95 10.4 (注) 援助実績額は,二国間政府開発援助の実績額。 支出 総額ベース。 増減率は, 前年からの増減額を前年の 実績額で割ったもの。 統計年次は2018年。 (注) 二国間政府開発援助の実績額の地域別割合。 統計年次は 2019年。 (資料1 資料2は外務省 「2020年版開発協力参考資料集」などにより作成 ) 参考資料集」などにより 資料の国のうち, 前年より援助実績額が増加している国の政府開発援助の地域別割合は,そ の他の地域を除くと, 中東・アフリカ地域に対する割合が最も大きい。 日本のアジア地域に対する援助実績額は, 資料の国の中で最も多い。 ウフランスの中南アメリカ地域に対する援助実績額は,アメリカの中南アメリカ地域に対する 援助実績額より少ない。 エ ドイツは,前年に比べ, 援助実績額が3億ドル以上減少した。

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公民 中学生

プリントから 国際協調を実するために、 どのような組織があるのか 教えてください。

課題① 国際連合についてまとめよう。 国際連合 1945年4月に、(①国際連合憲章)を採択し、10月に51か国を原加盟国とする国際 連合を設立した。本部は、(② ニューヨーク 加盟している。 国連の目的 1. 世界の(③ 平和と安全 )の維持 )におかれ、現在は、およそ190の国が 2.国家間の(④友好関係)の発展 3.まずしい人々の(⑤生活条件の向上 )とすべての人の (⑥人権の保障) 4.これらの目的を果たすための(⑦ 国際協力)を促進 《 国際連合の主要機関 》 機関 総会 安全保障理事会 活動 ●国が1票をもち、 (⑧軍縮開発と環境、人権、平和維持)など の広い問題が審議される。 ●2015年には、(⑨ 持続可能な開発目標(SDGs) その実現にも力を入れている。 ●世界の(③ 平和と安全 )の維持に責任を負う。 国際紛争を調査し、 解決方法を勧告する。 )を採択し、 ●国際的な安全をおびやかすような国に対して、 (⑩経済制裁や軍事行動 などの強制措置をとるように、加盟国に求めることができる。 ●(4平和維持活動 (Pko) の派遣を決定する。 (12 アメリカ・イギリス・フランス・ロシア・中国 の5つ の国が常任理事国で、 ( 13 拒否 権)をもっている。 国際司法 裁判所 加盟国から依頼された、 条約の解釈や国際法上の問題に関する紛争について の裁判を行う。

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