ケ、コ、サ、ツが分かりません。教えていただきたいです🙇🏻‍♀️

次のからの語句は、この章で学習した用語です。どのような意味の用語か、自分の言葉でそれぞれ説明しましょ ううまく説明できない場合は、掲載されているページにもどって確認しましょう。 p.8 p.9 p.9 持続可能性 ②持続可能な社会□ 3社会参画[ p.10 p.12 p.12 p.12 p.14 ●グローバル化 国際分業 [ p.10 p.11 少子高齢化■ 合計特殊出生率 ⑨平均寿命 [ ⑥国際協力 ⑩ 情報化 p.15 p.18 p.18 p.19 p.19 p.20 ⑩ 情報リテラシー p.15 情報モラル 13 文化 1 科学園 15 宗教[ ⑩ 芸術 [ 17 伝統文化 [ p.23 p.23 p.25 p.25 p.25 p.28 多文化共生 p.24 20社会集団 [ 社会的存在 2対立 くうらん ⑩ユニバーサルデザイン□ 2 合意 24 効率 p.29 公正 2 この章の学習内容をまとめた,次の図の空欄に入る語句を、量の語句からそれぞれ一つずつ選びましょう。 現代社会の特色 (ア) (イ) (ウ) (ア) たくさんの人, 物, お金, 情報などが, 国境をこえて移動 し、世界の一体化が進む。 →(エ)を進めていくことが重要。 (イ) (オ)がのびて(カ)が低下することで,人口にし こうれい める高齢者の割合が増え, 子どもの割合が減る。 じゅうじつ →社会保障の充実と負担の増加への対応の両立が重要。 現代社会の見方・考え方 私たちはさまざまな(シ)に所属 →考え方や求めるもののちがいによる (ス)の発生と (セ)のための努力 →(ソ)と(タ)の観点に配慮することが 必要。 社会にはどの ような課題が あるか その課題の解決 のためにどのよ うな取り組みが できるか (チ) の実現 (ウ) 情報通信技術(ICT) の発達で,社会の中で情報の果たす役 割が大きくなる。 私たち一人一人の積極的な(ツ)が重要 →(キ)と(ク)を身に付けることが重要。 豊かな社会生活を支える( →( ケ )の継承と保存の取り組みと ( サ )を進めていくことが大切

丸をつけているところのように、グラフが下降傾向にあっても０を下回っていない時はデフレーションとはいわないんですか…？ どなたか回答お願いします🙇‍♀️🙇‍♀️

6r 4+ 2 0 2017 [豆] 高釜山・大門・米国 ITCRUID 日本 ユーロ圏 2021 P to t Sam

この問題の解き方を教えてください🙇

はきもの 11 1世帯当たりの衣服・履物費につ いて説明した次の文を読んで,あ てはまるものを資料1のア~エか ら一つ選びなさい。 <<東京 支出に占める割合は, 1970 年から2015年にかけて減少 けいこう 傾向にある。 また, 2010年 から2015年にかけては約 13,000円台で推移している。 資料 1 1世帯当たりの支出と項目別割合 年① 消費支出 (円) 1970 82,582 1975 166,032 1980 238,126 8.5 1985 7.0 25.7 9.7 1990 289,489 331,595 349,663 10.1 7.2 24.1 22.6 6.0 11.0 12.8 5.0 4.6 14.3 1995 340,977 22.0 2000 2005 328,649 318,211 2010 2015 315,428 23.6 4.3 15.8 ア~エは 「光熱水道費」 「被服及び履物費」 「家 具・家事用品費」「交通・通信費」のいずれか。 21.6 21.9 4.3 15.1 食料費 ア イ (%) (%) (%) (%) 32.2 9.3 30.0 27.8 9.0 7.5 5.5 6.6 8644555 4.1 5.1 5.0 4.2 5.9 4.2 4.0 5.6 3.7 6.2 3.3 6.5 3.1 6.8 3.3 7.3 3.5 4.1 5.3 エ (%) 5.1 (総務省資料 ア~エのうち, 1970年より 2015年における割合の方が 低いのは, との二つ。 ② 2010年も2015年も、1世 帯当たりの支出は約 2 万円。 13000円は,その 約 1%だね。 けっかん ひがい

公民です！分かる所だけでいいので教えてください！

ネッ 生 DI を ティ -7. 3 行政を監視する国会 p.94~95 内閣は国会が定めた法律や予算に基づいて政策を実行するが､ 内閣に行政を任せられ ないと考える時、 [① ]は[② ]の決議を行うことができる (1) 内閣総理大臣の指名 内閣総理大臣 [③ する｡ [⑥ 名した場合は [⑦ 国務大臣 <内閣> (2) 条約の承認 条約は [④ 2023 中3公民 No.27 の中から国会が④ し、天皇が[⑤ ]でないとならず、 衆議院と参議院が異なる人を指 ]が開かれる [⑧ ]によって [⑨ (特別な場合は17人以内) とされ、 その [⑩ から選ばなければならない ]される。 原則 14 人以内 ]は国会議員 [11 ] (=1 ･･･ 職業軍人ではない者によって、政治が支配されるべきだという考えに基づく 理由 : 1 が締結し､国会が承認する。 締結と承認の順は問わない。 (3) 行政の監視 行政の監視を果たすため、 国会は国の政治について調査する [⑤ 有している →これに基づき必要に応じて国会に証人を呼んで質問をする [⑩ や参考人招致を行う ※証人喚問は出席を [① ※裁判官は両議員の ] できず、 偽証も罰せられる (4) その他国会の仕事 ・憲法改正の発議 ･･･憲法改正の原案がいずれかの議院から提出されると、両議院の [18 ]で審査の後、 本会議に提出される。 その後、衆・参両議院の本会議にお いて ⑩9 により憲法改正が発議される ]を ] ･･･ 裁判官の身分にふさわしくない行為や職務上の義務に違反した場合、 裁判官 を辞めさせるかどうか判断する [② ]が[② ] に設置される ] 14名から構成される よる [③ している 以外 実物を延 何が必 してい して利 財政の が進め 経営 とも (20 (2 任

丸がついてるのが答えなんですけどこれだと2つの画像は言っていることが逆になりませんか？教えてください

ちなみに輸出企業は 円安で利益が増え 円高で利益が減る 自動車が 1万ドルで 売れたぞ NO FX9071 1ドル=120円 1ドル=80円 120万円に なっちゃった 80万円にしか ならなかった 反対に輸入企業は 円安で不利になり 円高で有利になる 小麦粉が 1万ドルで 買えたぞ 1ドル=120円 1ドル=80円 120万円も 支払うのか Di 80万円で 済んじゃった

模試の答えを知って自己採点したいです どなたか答えを教えてください！

問7 Kさんは、世界の国々の選挙について調べ, レポートを作成した。 これについて、あとの各問いに 答えなさい。 レポート 1 世界の最近の主な選挙 2019年7月7日 | 2019年7月21日 2019年10月27日 2019年12月12日 | 2019年12月12日 2020年2月8日 2020年2月21日 2020年4月15日 注:現地の日付 90,000 (千人) | 80,000 70,000 60,000 2 各国の政治のしくみ ■イギリスは日本と同じ議院内閣制をとっています。 ギリシャは、古 古代に成立した都市国 イスラム教徒が国民の大部分を占めて 家の一部で男子による民主政治がおこなわれました。 いるイランは大統領制をとっていますが、宗教の指導者が大統領以上の発言権を持っています。 d 日本の参議院議員通常選挙は、議会が解散されるとおこなわれることになっています。 50,000 ギリシャ総選挙 日本の参議院議員通常選挙 アルゼンチン大統領選挙 イギリス総選挙 アルジェリア大統領選挙 アイルランド総選挙 3 日本の選挙の歴史 日本で最初の国政選挙は大日本帝国憲法が発布された翌年におこなわれた. 衆議院議員総選 挙です。 次のグラフは第1回から第24回までの衆議院議員総選挙における総人口と有権者数の推 移を示しています。 グラフ 40,000 イラン国会選挙 韓国総選挙 30,000 20,000 10,000 A ○私は,インターネットでアルゼンチン大 統領選挙の開票状況をリアルタイムで追 いました。 現職の大統領に対して優勢に 票を伸ばし、当選を確実にした野党の候 補が, 現地時間で投票日当日の午後11時 ごろ 日本の日時であごろに勝利宣 言をおこないました。 B ○アルゼンチンは西経45度の経線を標準時 子午線にしています。 -13- F 0 第1回2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 20 19 21 22 23 24 1890年 92 94 94 98 98 1902 03 04 08 12 15 17 20 24 28 30 32 36 37 42 46 47 1949 総人口 ---有権者数 (総務省 「日本長期統計総覧』 をもとに作成) (ア) レポート中のあにあてはまる日付と,その時刻の組み合わせとして最も適するものを、あとの 1~6の中から一つ選び, その番号を答えなさい。 日付 時刻 1. X とa X 10月26日 a 午前2時 2. X と b Y 10月28日 b 午前11時 3. X と c 3.c (イ) 各国の政治のしくみ中の~~~~~ 線 a~d のうち,事実として誤りのあるものを、次の1~4の中か ら一つ選び、その番号を答えなさい。 1. a 2.b 1. い 法律ノ範囲内ニ於テ 2. い 法律ノ範囲内ニ於テ 3 い: 法律ノ定ムル所従ヒ 4. い法律ノ定ムル所ニ従ヒ C 午後11時 4. Ya -線①について説明した次の文中のい うにあてはまる語句の組み合わせとして最も 適するものを,あとの1~4の中から一つ選び, その番号を答えなさい。 4. d 大日本帝国憲法は、次の条文からもわかるように. 天皇の権限が強く、 国民の自由や権利の保 障は限定的でした。 第1条 大日本帝国八万世一系ノ天皇之ヲ統治ス 第29条 日本臣民ハ い言論著作印行集会及結社ノ自由ヲ有ス 第34条 すうみついん う枢密院 う う : 枢密院 貴族院 う貴族院 ハ令ノ定ムル所ニ依リ皇族華族及勅任セラレタル議員ヲ以テ組織ス (エ) 明文について, あとの各問いに答えなさい。 カード 5. Yとb 連合国軍に降伏した日本では、 連合国軍総司令部(GHQ) の指 令に基づいて民主化政策が始ま り政治活動の自由や選挙権の 拡大がおこなわれました。 6. Yとc グラフ中の時期におこったできごとについて説明した次のカード及びその説 線②について, 説明文 カードで説明されている民主化政策では、具体的に は,選挙権を得る年齢を引き下げるとともに､え ので, 有権者は,それまでよりも大きく増加しました。 この民主化政策はグラフ中のおの時期におこなわ れたと考えることができます。 ･14- (i) 説明文中のえにあてはまる語句を. 女性の語を用いて6字以上10字以内で書きなさい。 (説明文中のおにあてはまる時期を. グラフ中のA~Dの中から一つ選び､その記号を書きな さい｡ 問題はこれで終わりです。) 注 すこと とを記述し したり

どうして答えがエなのかわかりません！！ 教えてください🙇‍♀️🙏

[4] 次のIとⅡIの資料は、 夫婦の役割分担に関する意識調査の結果の一部を示したものである。 1とⅡIの資料から読み取れることがらについて述べた文として最も適切なのは、下のア~エのう ちではどれか。 ADOMS I 「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 男女別,年齢層別の回答割合 (2019年) 女性 V/24.6%A 18~29歳 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~69歳 70歳以上 70 男性 3.6 60..... 50 L6.5 40 34.0 30 30.8% 26.6%||| 25.8%/A 36.6%///A 25.7%A 26.7% ///A 136.9! 14.7/28.2%/6.6 130.6 L4.6 L4.7 L4.3 L4.9 L 5.6 60.1 57.8 -5.5 37.8 47.0 L 1.2 3.2 L4.7 -5.6 -6.3 4.9 48.9 38.5 38.6 40.9 -34.4 139.1 139.5 52.1 47.0...45.2. -44.8 ⅡI 「夫は外で働き、 妻は家庭を守るべきである」という考え方についてどう考えるかの 調査年ごとの割合の推移 80 -55.1 24.9 21.2 41.3 29.0] 25.4 20.4] 25.2 24.4 19.8 51.6 49.4 -45.1 44.6 |賛成 どちらかといえば賛成 |わからない 54.3 どちらかといえば反対 反対 59.8 35.0 反対 40.6 賛成 1992 1997 2002 2004 2007 2009 2012 2014 2016 2019 (年) (注)の資料の「賛成」は「賛成」と 「どちらかといえば賛成」の小計, 「反対」は 「反対」と「どちらかといえば反対」の小計。 (注) 2014年8月調査までは20歳以上の者, 2016年9月調査からは18歳以上の者を対象。 (IⅡIの資料は令和元年 「内閣府資料」より作成) ア 1992年以降の10回の調査年を見ると, 「反対」と「賛成」の割合の差は2002年をのぞき,最 も大きい年は25%以上, 最も小さい年は3%以下である。 イ 2019年において, 「どちらかといえば反対」「反対」 と答えている人の割合の合計は男性よりも 女性の方が高く,年齢層別では, 「どちらかといえば反対」「反対」と答えている人の割合の合計 が最も高い年齢層と最も低い年齢層では、割合の差が20%以上ある。 ウ2019年において, 「どちらかといえば賛成」と答えている人と, 「どちらかといえば反対」と答 えている人では,｢70歳以上」以外のすべての年齢層で「どちらかといえば反対」 と答えている人 の割合の方が10%以上高い。 エ1992年以降の10回の調査年を見ると, 2002年以前は「賛成」と答えた人の割合が「反対」と 答えた人の割合を上回った年の方が多いが, 2004年以降の調査年については, 「反対」と答えた 人の割合が「賛成」 と答えた人の割合を上回った年の方が多い。

1951年のところなのですが自衛隊と安保条約ってなんの関係があるのですか？

1950 年 1951 1954 1960 1970 1971 1978 1987 1992 2001 2002 2003 2004~2006 2007 2011 2015 警察予備隊(自衛隊の前身)発足 日米安全保障条約調印 自衛隊発足 1 日米安全保障条約改定 日米安全保障条約自動延長 非核三原則を国会で決議 駐留米軍への 「思いやり予算」始まる 防衛費のGNP 比 1% 枠突破 国連平和維持活動(PKO) 協力法成立 カンボジアPKOに自衛隊派遣② テロ対策特別措置法で自衛隊をインド洋に派遣 東ティモール PKOに自衛隊派遣 イラク復興支援特別措置法成立 陸上自衛隊をイラクに派遣 防衛庁が防衛省となる 東日本大震災の復旧・復興支援 ③ 平和安全法制成立 じえいたい 自衛隊の歩み 1 2 3 じえいたい にん む 資料活用 自衛隊の任務の広がりに着目して

画像の問題で私の解答は間違えになりますか？教えてください(>_<;)

ず広 5 下線部のについて,職場環境を整備するための取り組みの一つとして, 新入社員などの相談役(メ ンター)に上司以外の先輩社員をあてるメンター制度を導入する企業が増えています。 企業が、メン ター制度の導入を通して職場環境を整備することは,企業に求められている社会的責任のうち、どの ような責任を果たすことにつながると考えられるか,資料C, Dを参考にして、簡潔に述べなさい。 資料C 働きやすいと感じる社員の割合(2014年) 資料D 職場の働きやすさによる社員の意識の比較(2014年) 現在の仕事に意欲がある と回答した人の割合 今の会社でずっと働きたい と回答した人の割合 メンター制度を 導入している 78.6 職場は働きやすい と感じている場合 72.2 44.4 メンター制度を 導入していない 職場は働きやすく ないと感じている 場合 63,2 31.3 10.4 20 40 60 80 100 80 60 40 20 0 0 20 40 60 80 0 (資料C, Dともに 「働きやすい·働きがいのある職場づくりに関する調査報告書」より作成) 便きやすい職痛の装境づくりさ ること。

答えが分からないので教えて下さい。 お願いします！

(公民1] 1 次の各間に答えなさい。 〈問5(1)-8(2) 5点×2. 問2(1)· 3.4(2).5(a) 4点x4\ (その他 3点×8 問1 現代では、人, 物, お金, 情報などが国境をこえて移動し、地球規模で世界の_体化 が進んでいます。これ を何といいますか。 問2 右のメモは、由香さんが, 日本国憲法について調べる ためのテーマを書いたものです。 (1) メモ中Aについて. 大日本帝国憲法では、人権はどの ように規定されていましたか。「法律」の語句を使って メ モ A 日本国憲法と大日本 ていこく 帝国憲法の比較 B日本国憲法が保障す る基本的人権 書きなさい。 こう。 (2) メモ中Bにふくまれる。団結権·団体交渉権·団体 行動権の3つの権利をまとめて何といいますか。 (3) 次のア~エのうち,メモ中Bに関して述べた文として問違っているも のを1つ選び、記号で答えなさい。 ア 日本国憲法では,「法の下の平等」 が掲げられ, 平等権が保障されている。 イ 自由に職業を選ぶ権利は,自由権の生命·身体の自由(身体の自由)にふくまれる。 ウ 教育を受ける権利は,生涯にわたる学習においても保障される必要がある。 ェ 近年では、環境権などの、日本国憲法に明記されていない人権も主張されている。 問3 思考右の資料Iは,ある2つの選挙区について,議員1 人あたりの有権者数を比較したものです。資料I中のB選挙 区では、A選挙区よりも,【 はうがい 資料I 万人」 50 )ことがわかります。 1にあてはまる内容を,「議員Jと「当選」と「得 40 30 20 票」の語句を使って書きなさい。 10 A選挙区 B選挙区 ※衆議院小選挙区 2018年9月現在。 (税務省資料) 問4 国会では、衆議院と参議院の二院制が採られており.2回会の審議や決定をより慎 重に行えるようにしています。 (1) - Oに関して、右の表は,衆議院議員と参議院議員の選 挙の実施年を示しています。 表中X.Yのうち、 参議院議員選 挙を示しているものを1つ選び、記号で答えな 表 X Y さい。 (2) - 2について,国会における議案の議決では、多数決の 方法が用いられています。 多数決での決定の前に必要なことが らを、「少数意見」と「議論」の語句を使って書きなさい。 2005年| 2007年 2009 年| 2010年 2012年| 2013年 2014年| 2016年 2017年| 2019年 (総務省資料)