地層の計算問題です。答えを教えて頂きたいです。

1. 海面上昇にともなうモホ面の深さの変化(Xm) Q1. 下の図のように、 間氷期には氷期より海水が100m厚くなったとします。 その後のアイソスタシーの作用によって、 モホ面は何m下がるでしょうか? m、下がる。 (*小数第2位以下切り捨て) 氷期 間氷期 現在 答え| (均衡) (不均衡) (均衡) 海水 1.0 4000m 4100m 海 g/cm3 海 水 ・氷一 地殻 a (m) 2.7 地殻 地殻 g/cm3 モホ面 Xm Q2. この場合、現在の海岸線は、 氷期に比べてどうなりますか? 新しいモホ面 答え m、 (高くなる/低くなる)。 (*小数第2位以下切り捨て) 2.地殻の発達にともなう標高の変化 (h) とモホ面の深さ (d) の変化 1万年前 (不均衡) <解答> 少数第1位まで h= d= (km) (km) 5 (km) 上部地殻 現在 (均衡) 初期島弧 (均衡) 10 (km) 花崗岩 15 (km) h (km) 一貫入 上部地殻 5 (km) 2.7 -2.7 g/cm³ 新しい 上部地殻 下部地殻 下部地殻 8 (km) 3.0 g/cm² 3.0 g/em 2.5 g/cm² 下部地殻 マントル マントル 3.0 /g/cm² Moho面 3.3 g/cm3 d (km) M'面 マントル

ミクロ経済学入門の計算問題について質問です。最後の行の→の流れがわからないため教えていただきたいです。

問3 総費用 TC が、TC = 32x2+10+72のとき、操業停止点の供給量 βと損益分岐点の 供給量 αを求めなさい。 総費用:TC = kx32kbx2+rx+中 固定費用:Φ = 2ka²(a-β) f=3 2kα² (α-1) 2 72_x = 302(2-3)=72 JE 1/2(2-3)=36 0210-3)=1080-21 α=6

[簿記2級　工業簿記］ この問題の解き方を教えてください。2枚目は答えです

10/14 練習問題 12-8 単純総合原価計算VI 20分 解答 P.1 次資料に基づいて, 月末仕掛品原価, 完成品総合原価および完成品単位原価を計算しな さい。なお、月末仕掛品の評価方法は,平均法によること。 1. 生産データ 月初仕掛品 400個(号) 当月投入 合計 月末仕掛品 5,600個 6,000個 600個(2) 完成品 5,400個 なお、仕掛品の()内は,加工進捗度を示す。 また,材料Aは工程の始点で,材料Bは工程を通じて平均的に,材料Cは工程の75% の時点で,材料Dは工程の終点でそれぞれ投入している。 2. 原価データ 月初仕掛品原価 当月製造費用 直接材料費 直接材料費 材料 A 43,120円 材料 A 586,880円 材料 B 12,800円 材料 B 217,600円 材料 C 22,720円 材料 D 0円 材料 C 材料 D 301,280円 16,200円 加工費 64,448円 加工費 1,076,032円 月末仕掛品原価 完成品総合原価 直接材料費 材料 A 直接材料費 材料 A 材料 B 円 材料 B 材料 C 円 材料 C 材料 D 円 材料 D 円 加工費 71,280円 加工費 1,069,200円 合計 円 合計 円 完成品単位原価 @

副産物の処理方法で副産物が原価計算外の収益となる場合、完成品総合原価から控除しない理由はなぜでしょうか？

業務的意思決定の自製か購入かの意思決定で、固定費について差額原価か埋没原価か判断する基準というのは何かありますでしょうか？ 問題分の注意書き以外にも差額原価がある場合があって解答を出すのに困ってます 何かありましたら教えていただけるとありがたいです。

月の実際直接作業時間は第2加工工程が2,450時間、 組立工程が3,300時間であり、 は15,000,000円とする。 当月の半製品p1の月末在庫量は、450個であった。 この修正された条件にも 答案用紙の仕掛品勘定を完成させなさい。 問題 (25点) 原 価 計算 KNG工業では製品Rを製造している。 製品Rには部品Xが必要であり、 部品 Xは東京工場の第2製造部において 組み立てられている 1. 部品Xの単位製造原価データ 甲直接材料費 直接労務費 変動製造間接費 固定製造間接費 合 計 2,000円/kg × 3,000円/時 1,200円/時 2kg/個 = 4,000円/個 × 1時間/個 = 3,000 × 1時間/個 1,200 1,500円/時 × 1時間/個 == 1,500 9,700円/個 2.部品Xの購入案 KNG工業では次期の予算を策定中であるが、 かねてより取引関係のあるH製作所から、 部品Xを1万円で売 りたいという申入れがあった。 3. 原価計算担当者の調査 (1)部品Xの需要は13,500個から14,500個の間にあり、14,000個の可能性が大である。 (2) 部品の製造は臨時工を雇って行ってきたため、もしこの部品を購入に切り替えれば、臨時工は雇わないことになる。 (3) 第2製造部で発生する固定製造間接費発生総額3,000万円の内訳は次のとおりである。 ア 共通管理費等配賦額 916万円 イ 機械の減価償却費、固定資産税、 保険料等 300万円 ウ 部品 X専用製造機械減価償却費 (注1) 200万円 エ部品Xに直接関連する支援活動費 (部品 X設計変更費) 275万円 オ部品Xバッチ関連活動費 759万円 (専用製造機械段取費、 専用検査機械賃借料など) (注2) カ 第2製造部長給料 (注3) 550万円 (注1) 購入案を採用する場合、 X専用製造機械は売却せず、遊休機械として保持する。 (注2) 購入案を採用する場合、 X専用検査機械は不要となるため賃借しない。 (注3) 購入案を採用する場合、 第2製造部長は子会社に出向となる。 〔設問1]以上の条件にもとづき、 原価が安ければ購入に切り替えるものとして、 次の問いに答えなさい。 〔問1]今後1年間における部品Xの総需要量が何個を超えるならば、この部品を内製する方が有利か、あるいは購 する方が有利かを判断しなさい。 [問2〕 H製作所では部品の売込みにあたり、 新たに次のような条件を提示した。 総購入量 売価 1個~ 12,000個 1万円 12,001個~ 13,000個 0.8万円 13,001個~14,000個 0.7万円 14,001個~15,000個 20.6万円 15,001個以上 20.5万円 たとえば総購入量が14,000個であれば、最初の12,000個は@I万円、次の1,000個は@0.8万円、最後の1,00 第3回 ⑤

簿記についての質問なのですが、業務的意思決定の内製か購入かの意思決定で、2通りの内製可能量が算出できる場合で数量が少ない方を内製可能量にする理由は、少ない方の数量は共通して発生するからということでしょうか？ 例えば、写真の解説では甲材料は1,600個で遊休時間は2,000個... 続きを読む

13,884万円 15,000個 購入案: 16,000x ◆総需要量 15.675個 16,000個 ここで、 15,000x +2,200,000 <16,000xとすれば、 x2,200個 したがって、部品Yの年間必要量が2,201 個以上であれば、 内製案の方が有利である。 〔問2〕 1. 内製する場合の関連原価 部品Zの1個あたり関連原価を次のように計算する。 無関 O 直接材料費 2,000円/kg×5kg/個 直接労務費 2,400円/時×4時間/個 変動製造間接費 1,200円/時 × 4時間/個 合 計 = 10,000円/個 = 9,600 = 4,800 24,400円/個 (注)消費賃率 : 3,000円/時×80%=2,400円/時 2. 年間内製可能量 甲材料の消費可能量は8,000kg (=32,000kg-12,000個×2kg/個)、 遊休時間は8,000時間(= 20,000時間12,000個×1時間/個) である。 したがって、 内製可能量は次のとおり計算され、甲 材料の条件から部品 Zの年間必要量3,000個のすべてを内製することができず、 1,600個は内製する 1,400個は購入することになる。 間(= い 内製可能量 年間必要量 甲材料 8,000kg 5kg/個=1,600個 3,000個 遊休時間 8,000時間 4時間/個=2,000個 < 3,000個 3. 関連原価の比較 内 案 購入案 直接材料費 直接労務費 変動製造間接費 購入原価 10,000円/個 ×1,600個=16,000,000円 9,600円/個 × 1,600個= 15,360,000円 25,000円/個 ×1,400個= 4,800円/個 × 1,600個= 3 7,680,000円 5,000,000円 25,000円/個 ×3,000個= 75,000,000円 合 計 74,040,000円 75,000,000円 000円 000円 る。 円)。 両案の差額: 75,000,000円 <購入案〉-74,040,000円 〈内製案> = 960,000円 したがって、 部品 Zについて内製案の方が、 購入案より原価が960,000円だけ低く有利である。

問1の損益分岐点の売上だからの求め方が分かりません。 よろしければ教えて頂きたいです🙇‍♀️

問題 55 CVP 分析 解答 P.102 応用 固定費が次年度も当年度と同様であるとした場合、 以下の問いに答えなさい。 当年度の直接原価計算方式の損益計算書は次のとおりであった。 変動費率および 直接原価計算方式の損益計算書 (単位:万円) 売上高 製造原価変動売上原価 売上高 12,500 <7,000 をひいたもの 変動製造マージン 5,500 変動販売費 500 貢献利益 S 5,000 固定費 4,500 営業利益 500 問題編 問題 問1 損益分岐点の売上高はいくらか。 問2 売上高が14,000万円の場合の営業利益はいくらか。 問3 固定費を300万円削減した場合の損益分岐点の売上高はいくらか。 問4 売上高が12,500万円、 固定費が4,500万円のままで、変動費を625万円削減 した場合の損益分岐点の売上高は問1の場合と比べていくら減少するか。 問5 現在の当社の経営レバレッジ係数を求めなさい。 P1000 円 100円 12008

財政学に関する問題です。 国民所得等に関する計算問題なのですが、解答はあるのですが、解説がないためなぜそうなるのか、難しく理解できません💦どなたか教えていただきたいです！ ちなみに答えは(1)8 (2)5 (3)6 です！

間3 (5点×3) ある国の国民所得方程式が次のようなものであったとする。 Y = C + c (Y-T) +I+G ただし、 YはGDP、Cは消費のプラスの定数、cは限界消費性向 は税収、Ⅰは民間投資､Gは 政府支出を表し､国際貿易のない閉鎖経済を想定する。 また、c=0.6 であるとする。 この時、以下の (1) (3) 文章中の69 (71 にあてはまる数値をマークして答えなさい｡ なお、 計算結果が小数になる場合は､小数第1位を四捨五入して整数で答えなさい。 (1)3兆円の政府支出の増加が行われると(ただし、税収および民間投資は変化せず)、GDPは( 69 兆円増加する。 (2)3兆円の減税が行われると (ただし、 民間投資および政府支出は変化せず)、GDPは (70) 兆 円増加する。 (3) 税収が所得に依存するとして、次のような税関数を想定する。 T = T +tY ただし、Tはプラスの定数、tは税率で、 t=0.2 であるとする。 国民所得方程式のTがこのような税 関数で表される場合に、3兆円の政府支出の増加が行われると(ただし、民間投資は変化せず)、GDP は (71) 兆円増加する。

幾何学の問題です。 (1)～順に解いていくと思うのですが、(1)の単体分割の図示の仕方から分かりません。そのため、後半もどのように解いていけばいいか分かりません。計算問題は自分で頑張りますので、図示、説明の方のご説明よろしくお願い致します。

2. トーラス T2 の位相幾何学的な性質をホモロジー群を用いて調べる. まず, トーラス T2 を1つ穴 あきトーラスŠと円板 ID2にカットする. Š := このとき, カットラインをC: SOID2と表す。 以下の問に答えよ. (1) D2の単体分割Pを1つ図示せよ. (2) |Kp| = P を満たす単体的複体 Kp を求めよ。 ただし,単体的複体であることの確認は「単 体的複体」の定義を述べることで省略できるものとする. (3) 単体的複体 Kp の1次元ホモロジー群H1 (Kp) を定義に沿って計算せよ. (4) H1(S) を,同相変形とレトラクション, ホモロジー群の図形的意味を用いて求めよ.ただ し, 同相変形とレトラクションがわかるように, 「パラパラ漫画」の要領で, コマ送りで図 を描くこと.また, 必要に応じて, 図に説明を付けよ.尚, レトラクションについては, S の単体分割は十分細かく取ったと仮定し, “なめらかに”変形してよいものとする. (5) カットラインCはH1 (S) 上の 1-cycle として0であることを (4) の図式を用いて説明せよ. (6) 上記の問と Mayer-Vietoris の定理を用いて, トーラスT2の1次元ホモロジー群H1 (T2) を 計算せよ。 ただし、途中の計算式,並びに Mayer-Vietoris の定理をどのように適用したか を省略せずに書くこと. (7) トーラス T2の0次元ホモロジー群Ho (T2) を, ホモロジー群の図形的意味を用いて 求めよ. (8) トーラスT2の2次元ホモロジー群H2 (T2) を, ホモロジー群の図形的意味を用いて求めよ. (9) X(T2)=2-2g (T2)が成り立つことを結論付けよ. (10) 2次元球面S2 := {( ,y,z)∈R3|z2+y^+22=1}とトーラス T2は同相ではない.その 理由を、上記の問いを含む幾何学6で学んだ内容を用いて詳しく論じよ.

経済地理学の計算問題の質問です！ 自分には解き方がよくわからないので、頭の良い方誰か教えてください！

レポート | 前期 | 問題2 (1) 住宅 (6) 住宅 (2) (3) (4) (5) 住宅 工場 オフィス= 商店 (7) = 住宅 (11) オフィス 住宅 (8) = (12) (13) 工場 = 商店 = (9) = || 住宅 (14) 工場 = (10) 商店 (15) ► 住宅 図1のような土地利用の都市があり、 =は道路である。 それぞれの土地利用の詳細は次のとおりである 図1. 住宅 ● ● ● 工場 ● 商店 オフィス ・ それぞれ住民が500人住んでいる 住宅から工場、商店、またはオフィスのいずれかへ道路 を通って通勤する 通勤には1マス移動するにあたり2のコストがかかる 1人あたり1の税金を支払う ・ それぞれ500人の労働者(=住民)が働く 労働者1人あたり2生産する 生産1につき税金を支払う それぞれ500人の労働者(=住民)が働く 労働者1人あたり3生産する 生産1につき税金を1支払う それぞれ500人の労働者(=住民)が働く 労働者1人あたり2生産する 生産1につき税金を支払う 1つの道路で他の商店に隣接すると生産量が2倍になる3