10~19ばん教えてください🥲💭

XIXIA 「武士の台頭と鎌倉時代 次の問いに当てはまる語句を語群から選んで答えなさい。 だいじょう そう ⑩武士として初めて太政大臣となり,また, 宋と貿易を行った人物はだれか。 みなもとのよりとも ちょうてい しょうえん ⑩ 源 頼朝が朝廷にせまって, 荘園や公領ごとに置くことを認めさせた役職は何か。 ほうじょう どくせん ⑩ 北条氏が独占した, 将軍にかわり政治を行う役職を何というか。 ごとば ⑩31221年,後鳥羽上皇が幕府をたおそうと起こした戦いを何というか。 かんし きょうと ⑩ 13 ののち,幕府が朝廷を監視するために京都に置いた役所を何というか。 やすとき ごけ にん ⑩ 1232 年に,北条泰時が定めた, 御家人に対する法律は何か。 かまくら ⑩6 鎌倉時代に始まった, 米の裏作に麦をつくる農法を何というか。 ぶんえい こうあん ⑩ 1274 年の文永の役と1281年の弘安の役を合わせて何というか。 ⑩8幕府が御家人の生活を救うために出した借金の帳消しを命じる命令を何というか。 げんぺい びわ ⑩9 源平の戦いがえがかれ, 琵琶法師によって語り伝えられた軍記物を何というか。 源氏物語 関白 六波羅探題 執権 平将門 徳政令 御成敗式目 保元の乱 承久の乱 二期作 二毛作 征夷大将軍 平清盛 倭寇 地頭 武家諸法度 元寇 源義経 平家物語 太政大臣 「古代」 「中世」 っていつのこと? いっぱ EN I 10 11 12 13 (14) 1⑩15 16 .......... (18)

政令ってなんですか？

政令指定都市と地方中枢都市は何が違いますか？！

地理で出てくる徳政令って何ですか🤦🏻‍♀️❔ わかりやすく教えて欲しいです！！

鎌倉時代、御家人の困窮の要因を 𓏸𓏸により、𓏸𓏸が𓏸𓏸したから。 という形で書かなければならないのですがわかりません(> <)💦 教えてください🙇🏻‍♀️

九州地方の政令指定都市ってどこですか？

日本の歴史の時系列が覚えられません。 特に鎌倉〜がもう誰か何をして何があったとかがごちゃごちゃでよくわからないです。 オススメの覚え方ありますか？？ 世界史と日本史が混ざった問題を解くコツなども教えてほしいです。

(4)がわかりません 教えてほしいですお願いします🙏

①1 〈国会〉 次の文を読んで、あとの問いに答えよ。 日本国憲法では, 国会は国権の最高機関であると定められている。 国会は a 二院制をとり, 衆議院と参議院からなっていて、 毎年1回必ず ( ① ) を 開くことになっている。 両院ともに, 議事は,それぞれ本会議 委員会と C 行われるが, 議案が議決されるのは、 本会議においてである。 両院の権限は すべて平等というのではなく, 衆議院は参議院よりも、 その権限において優越 性が認められている。 ( ② ) は, さきに衆議院に提出されなければならな い。 (1) 上の文の( ① ) ( ② )にあてはまる語句を次のア~クから選び, 記号で答えよ。 ア 臨時会 イ常会 ウ 決算 法律案 オ 特別会 カ政令 キ予算 緊急集会 (2) 下線部a を採用する理由として最も適当なものを次のア~エから選び、 号で答えよ。 ア 議案を審議する時間を短縮するため。 イ 三権分立の原則を二院制で生かすため。 ウそれぞれ異なる立場に立って互いに反対し, 審議を延ばすため。 それぞれ異なる立場を生かし、審議の慎重を期すため。 (3)下線部 b は, 重要な問題については, 利害関係の深い人や、学識経験 どから意見を聞く会を開くことができるが, この会を何というか｡ 4) 下線部cが平等に持つ権限を、次のア~エから選び, 記号で答えよ。 ア法律の執行 イ憲法改正の発議 ウ国務大臣の罷免 条約の承認 ひん I 5) 次のア~エの文から正しいものを選び, 記号で答えよ。 法律案の審議にあたっては、必ず利害関係の深い人や、学識経 ばならない。 がなければ、議事を開き議

中国四国地方でもどのようなところに人口が集中しているのかがわりません!! 海に面しているところに人口が集中しているでいいのでしょうか？

○×あってるか教えて欲しいです

2022年 現代社会2学期中間試験 予想問題 今回の試験に関しては、事前に予想問題を提示します。 確実に事前に提示された問題については理解の上、 解答できるように、 準備お願いします。 文章をそのまま出すとは限りませんし出題方式は未定です。 文章の一部を変えて出題することも あり得るので、理解した上で以下の問題は確実に正誤が判定できるようにしてください。また当 然ですが、 以下の内容で100点分構成されることは絶対にありません。 ※その他の連絡事項はクラスルームを確認ください。 10 X 1. 国会が「国権の最高機関であつて」 という憲法41条の内容は、 国会が他の機関と比べて国政上の最 X 高意思決定権限を有する機関であるということを意味している。 X 2.参議院の任期は6年であり、 2年に1度選挙が行われ定数の3分の1ずつ改選される。 X ○ 3. 衆議院の被選挙権は25歳以上であり、 参議院は30歳以上である。 ○ X 4. 憲法では、予算案は衆議院より先に参議院において審議されてもよいとされている。 × x 5. 憲法では、参議院が内閣総理大臣の指名の議決をすることはできないとされている｡ X ◯ 6. 通常国会は毎年1月に召集され、 会期は150 日、 主に予算の審議を行う。 ○ 7. 衆議院の解散中に、 国に緊急の必要があるときには、 参議院の緊急集会が開かれることがある。 ○ 8.衆参両院の議決が異なる法律案は、両院協議会でも成案が得られない場合、 衆議院の議決が国会の 議決となる。 ○ 9. 内閣不信任の決議権は衆議院のみに付与されている。 X 10. 内閣総理大臣の指名などの他に、憲法改正の発議でも、衆議院の優越が認められている。 ○ 11. 弾劾裁判所は著しい非行のあった裁判官を罷免することができる。 ○ ○ 12. 国会は国政に関する調査を行うため、証人を出頭させて証言を求めることができる。 × 13. 衆議院解散後の総選挙の日から30日以内に召集される国会のことを臨時国会という。 ○ ○ 14. 国会議員は法律の定める場合を除いては、その任期中において、逮捕されず訴追されない。 ○ ○ 15. 衆議院は内閣総理大臣の指名について、 参議院が異なる議決をした場合、 両院協議会の開催を求 めることができる。 × 16. 参議院議員が内閣総理大臣になることはあり得ない。 X17.内閣総理大臣が行う国務大臣の罷免には、国会の同意を必要とする。 ○ 18. 内閣総理大臣が任命する国務大臣の過半数は、 衆議院議員でなければならない。 メ ○19. 内閣総理大臣及びその他の国務大臣は文民でなければならない。 X20. 日本における閣議決定は、多数決によるのを慣例としてきた。× 21. 内閣は予算を作成し、 国会に提出して承認を得る。こ X 22. 内閣は行政権の行使について、国民に対して連帯して責任を負わなければならない。 ○ 23. 国会の召集などの天皇が行う国事行為に対して、助言と承認を行うのは内閣である。 X24. 委任立法とは、国会の委任に基づいて、議員が法律案の作成を行う法律のことを指す。 ○ 25. 衆議院が内閣不信任決議を行なった場合、 内閣は総辞職か衆議院を解散しなければならない。 ○ 26.政令により罰則を設けることは、法律による具体的な委任がある場合でも許されない。 ○ 27. 現在では、情報公開法や情報公開条例により、国や地方自治体の保有する文書の開示を求めること が可能となっている。 28. 裁判所が行使する司法権とは、 具体的な事件などについて、法を解釈し適用することによって、そ れを裁定する権限のことである。 29.裁判官の独立とは国会 内閣の指揮を受けないという意味で、最高裁の指揮に従い判決を下す。 X30. 明治憲法時代の大津事件は、政府の干渉で司法権の独立が守れなかったという教訓を残した。 ×31. 国民審査は、最高裁判所の裁判官及び下級裁判所の裁判官に対して行われる。 ○32.国民審査によって罷免された裁判官の例はこれまでに一度もない。 × 33. 最高裁判所は、高等裁判所や地方裁判所などの下級裁判所が判決を下す際、 その判決の内容につい まして、指揮する立場にある。 34. 行政機関が終審で裁判を行うことは、日本国憲法で認められている。 X 35.違憲の疑いがある法律案が国会に提出されたとき、 国会は最高裁判所に違憲審査を求めることが できる。 ×36. 裁判員の参加する裁判では、 裁判員と裁判官によって審理が行われるが､有罪か無罪かの判断は 判員が加わらずに 行われる。 X37.B 37. 日本の裁判員は立候補した国民の中から選ばれる。 X38. 最高裁判所の裁判官はその身分が保障されていることから、解職されることがない。 39. 弾劾裁判所は, 衆議院議員および参議院議員の中からそれぞれ選ばれた裁判員によって組織され る。 ○40. 内閣や国会が行う高度に政治性のある行為については裁判所の審査権が及ばず違憲審査の対象外 であるとする考え方のことを, 統治行為論という。 ○ 41.地方公共団体の首長と議会の議員は住民の直接選挙で選ばれる。 X42. 国会が特定の地方自治体にのみ適用される特別法を制定するには、その地方自治体の議会の同意 を得なければならない。 X 43. 議会における条例の制定改廃の議決に対して、地方自治体の首長は､これに異議があったとして も拒否することはできない。 044. 地方自治体の住民が行うことのできる直接請求には、当該地方自治体の長の解職の請求は含まれ るが､廃止の請求は含まれない。 45. 次の表は, 日本の地方自治の仕組みにある直接請求の手続の一部を表したものである。 表中のA