13,884万円
15,000個
購入案: 16,000x
◆総需要量
15.675個
16,000個
ここで、 15,000x +2,200,000 <16,000xとすれば、 x2,200個
したがって、部品Yの年間必要量が2,201 個以上であれば、 内製案の方が有利である。
〔問2〕
1. 内製する場合の関連原価
部品Zの1個あたり関連原価を次のように計算する。
無関
O
直接材料費 2,000円/kg×5kg/個
直接労務費 2,400円/時×4時間/個
変動製造間接費 1,200円/時 × 4時間/個
合 計
=
10,000円/個
=
9,600
=
4,800
24,400円/個
(注)消費賃率 : 3,000円/時×80%=2,400円/時
2. 年間内製可能量
甲材料の消費可能量は8,000kg (=32,000kg-12,000個×2kg/個)、 遊休時間は8,000時間(=
20,000時間12,000個×1時間/個) である。 したがって、 内製可能量は次のとおり計算され、甲
材料の条件から部品 Zの年間必要量3,000個のすべてを内製することができず、 1,600個は内製する
1,400個は購入することになる。
間(=
い
内製可能量
年間必要量
甲材料
8,000kg
5kg/個=1,600個
3,000個
遊休時間
8,000時間
4時間/個=2,000個
<
3,000個
3. 関連原価の比較
内
案
購入案
直接材料費
直接労務費
変動製造間接費
購入原価
10,000円/個 ×1,600個=16,000,000円
9,600円/個 × 1,600個=
15,360,000円
25,000円/個 ×1,400個=
4,800円/個 × 1,600個=
3
7,680,000円
5,000,000円
25,000円/個 ×3,000個= 75,000,000円
合 計
74,040,000円
75,000,000円
000円
000円
る。
円)。
両案の差額: 75,000,000円 <購入案〉-74,040,000円 〈内製案> = 960,000円
したがって、 部品 Zについて内製案の方が、 購入案より原価が960,000円だけ低く有利である。