問1 下線部に関して、 下記の設問に答えよ。
設問1 下線部①の歴史的背景を調べて説明せよ。 [思判・表
設問2 アメリカ合衆国と隣国の国境のうち、自然的国境を次の①~
⑩から2つ選べ。 [知・技]
② コロラド川
③ ナイアガラの滝
⑤ リオグランデ川 ⑥ ミシシッピ川
① ロッキー山脈
① アパラチア山脈
設問3 次の [地図] のA~Bは、 人為的国境を表したものである。
それぞれの基準を次の① ~ ⑩ からそれぞれ一つ選べ。
[思判・表]
[地図]
① 北緯22度 ② 南 22度
⑤ 北緯 49 度
東経25度
⑩ 南 49度 ⑦ 東経141度
B
Quimd.
問3 下線部に関して、下記の設問に答えよ。
① 西経 25 度
⑧ 西経141度
5
業の
領海基線]
(1519
満潮時の
Wii
<第4問 解答欄)
設問1
間 2 日本の下線部についての説明として適当でないものを、次の①~④のうちから一つ選べ。 [知・祝]
北方領土は, 1945年に、条約を無視して侵攻してきたソ連が不法に占拠され,現在もロシアが不法
に占拠した状態である。
島根県竹島は,中国が不法占拠しており, 国際司法裁判所での話し合いを求めているが, 中国は裁判
に応じない状況である。
国家の
尖閣諸島は, 解決すべき領有権問題は存在しないが,周辺海域で石油資源の存在が確認されると, 1970
年代に中国が領有権を主張し始めた。
領空
領土
問1
④ 沖ノ鳥島は、国連海洋法条約第121条による「島」 で, 日本の国土面積を上回る排他的経済水域を有
国土保全上極めて重要な島である。
問2
設問1 排他的経済水域で沿岸国が認められていることを一つ説明せよ。
[知・技]
設問2 小さな島が, 国土にとって大きな意味を持つ具体的な理由を説明せよ。 [思判・表]
設問3 右図のA について,日本では A の部分に天然ガ
スやマンガンなどの鉱産資源の埋蔵が予測されている｡
A を何というか答えよ。
[知・技]
内水 12 里
問3
SA 20
設問2
設問3
A
設問1
独占的な資源の
・利用・管理
設問2
設問3
24海里
B
宇田空間
公
排他的経済水域
水域
A
200海里
公開
第5問 世界の結びつきと貿易について、 次の問い (問1~4) に答えよ。
問1 貿易における現在の先進諸国と発展途上国の分業関係の変化を
水平分業・垂直分業の言葉を必ず使い具体的に説明せよ。 [思
問2 地域経済統合について,下記の図のの組織名を答えよ。
コーロッパ連合(EU)
アフリカ連合(AU)
国際共同体(CIS)
南アジア地域協力連合(SAARO
東南アジア諸国連合(AGEAN)
0 3000km
米・メキシコ・カナダ協定 (USMCA)
南米南部共同市場 (MBROSUR)
第5問 解答欄)
問1
問2
問 4
日本
間3 ASEAN+3の+3とは,どこの国か3か国すべて答えよ。 [知枝]
問4 WTOでは、 各国の利害が一致せず, 貿易自由化交渉がまとまらないため、自由貿易協定 (FTA) や
EPA (経済連携協定)を結び, 貿易を盛んにしようとする国が増えている。 このFTA, EPAの説
明として,適当なものを次の ① ~ ① のうちから一つ選べ。 (地図帳も参照すること) [知・技]
② FTAは,人の移動や投資, 知的財産権の保護などを含めた広い分野の連携を目指すものである。
① EPAは、関税の削減撤廃とサービス貿易の自由化だけを目指すものである。
③ 日本は, シンガポールやアメリカともEPAを結んでいる。
④ FTA・EPAは, 関税撤廃を目指しているため, 国内産業が打撃を受ける心配がある。
第6問 世界の交通・通信について 次の問い (問1~2) に答えよ。
問1 世界の交通・通信の結びつきの説明として適当でないものを、次の
①~④のうちから2つ選べ。 (地図帳も参照すること) [知・技
( 第6問 解答欄 )
問1
問2
① アジアでは、シンガポールやバンコク, ホンコン, ソウルなどにハ
ブ空港があり, アメリカやヨーロッパなど世界中の長距離路線が集まっている。
② 日本の輸出手段は, 航空輸送がメインであり,原油, 穀物等の輸入手段は、海上輸送をメインである。
インドのICT産業の急成長の要因は, 通信衛星や海底ケーブルを利用した情報のやりとりによるアメリ
カやヨーロッパとのつながりがある。
デジタルデバイドは, 先進国では解消され, 発展途上国のみで格差が著しく大きな課題となっている｡
問2 観光のグローバル化に関する説明として適当なものを、次の①~④のうちから一つ選べ。 [知・技]
経済成長が著しいインドネシアやマレーシアから来る旅行者が増加したため、 各地の観光案内所でビー
ガンフードを提供する飲食店の案内が行われたりしている
② 最近, 続可能な環境保全への理解を深めるため, 自然環境や歴史・文化を体験しながら学ぶグリーン･
ーリズムが提唱されている。
③ GNI に占める観光収入の割合は,アメリカ・フランスよりも,ポルトガル, イタリア、ギリシャ、ス
インが多い｡
労働時間が短く, バカンスの習慣があるヨーロッパ諸国は、観光支出も多い傾向にある。
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