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มัธยมปลาย
この問題は、前期末は再振替仕訳していますが、当期末だと、再振替仕訳をしないのはなぜでしょうか。
5. 当期末に保有しているその他有価証券は次のとお りであり、当期中にその他有価証券の売買はなかった。全
部純資産直入法により処理する。ただし、税法では、その他有価証券の評価差額の計上は認められていないの
で、税効果会計を適用する。 法定実効税率は30%とする。
| 取得原価 | 前期末の時価 | 当期末の時価
甲社株式 \403, 200 \442, 400 \425, 600
と社株式 \246, 400 \224, 000 普229, 600
oeNNCRにii.760 7
27, 440
再振琶仕訳
_早社株式 0 は
「(繰延税金負債) 11.760 (その他有価証券) 39, 200
人 その他有休証評価差額 ) 27.440 「生に SRI HE
と社株式 。 本 由 拉M 当
1(その他有有価証券) 22.400 (繰延税金資産) 6.720
No 、 (その他有価証券評価差宮金 ) 15, 680
当甚末
忠社株式
「(その他有有価証券) 22.400** (繰延税金負債). 6.720 ““
( その他有価証券評価差額金 ) ” 15.680デ“中
6 価証券) 16,800
_ 442, 400一 \203 200= \39, の (評価益家当)
前期末の時価 取得
※づ 。 潤39,200X30%三 11, 760 (線延税金負債)
39, 200一 11, 760三補27, 440 (その他有価証券評価差額金)
テテ3 芋224, 000一246, 400ニム開22, 400 (評価損相当)
前期示の時竹 取得原価
>J 学22, 400309%王6, 720 (繰延税金資産)
議22, 400一 補6, 720王27, 440 (その他有価証券評価差額金)
\425, 600一\403, 200ニ22, 400 (評価益相当)
期到の時価 取得原価
22, 400メ30%三補6,720 (繰延税金負債)
\22, 400一6, 720三\15, 680 (その他有価証券評価差額金)
\229, 600一\246, 400ニハム\16,800 (評価損相当)
当期玉時価 取得原価
ダ16, 800ダ309%ニ5, 040 (午延税金次産)
16. 800一\5.040ニ11,760 (その他有価証券評価差額金)
Point
その他有価証券は洗替
法によるため、再振替
仕訳を行う。
評価益相当の場合
評価差額の309%を繧延
税金負債動定、残りの
7096をその他有価証券
評価差額金動定で処理
する。
評価損家当の場合
面差額の3096を角廷
生産定、 残りの
709%をその他有価証券
評価差額金勤定で処理
する。
株主資本以外の項目の
当期変動額 (持鳥) 福
: の行を記入する。
前期末残高
高
当期音残
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