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化学 大学生・専門学校生・社会人

この問題のマーカーより上は理解できたのですがマーカーから下がなぜそのような式になるのかわかりません。教えててください🙇‍♀️

1 水銀柱 に相当 と表し D じ # 62 (1) 6.5×10 Pa (2) ①1.4×10-mol ② 1.5×102mol ※① 解説 (1) メタン (分子量16), 空気 (平均分子量 28.8) はそれぞれ 0.32 16 =0.020 (mol), 空気: -=0.40(mol) 空気の体積比はO220%, N2 80%であるから, O2 は 0.080mol, N2 は 0.32molo CH + 2O2 → 0.080 -0.040 0.040 11.52 28.8 CO2 + 2H2O 0 0 +0.020 +0.040 0.020 燃焼前 0.020 変化量 0.020 燃焼後 0 気体の総物質量は 0.040+0.020 +0.040+0.32=0.42(mol) pV=nRT より, px ( 2.00+30.0) = 0.42×8.31×10°× ( 327+273) 2.00 30.0 67+273 17+273 p = 6.5×10^(Pa) (2) H2O 以外の気体は変化しないので, H2O0.040mol についてのみ考 える。 AとB内の H2O の分圧 PH2O は等しく, A内とB内の H2O *24 (気体) の物質量をそれぞれ na, NB (mol) とすると, 物質量の比は次 のようになる。 : N2 0.32 (mol) 0 (mol) 0.040 0.32 (mol) ≒1.5×10 (mol) na: NB= =29:510 (i) A内とB内ともにH2Oがすべて気体として存在すると仮定する と A内の H2Oの分圧 DA は, pax 2.00=0.040x 24 px = 3.04×103 (Pa) B内の H2O の分圧も同じ圧力になるが, 17℃の飽和水蒸気圧 29 29+510 - ×8.31 ×103 × ( 67+273 ) (1.94×10 Pa) を超えるので, 仮定は矛盾している。 B内では液 体の水が存在する。 (ii) A内はすべて気体, B内は気液平衡の状態と仮定すると, B内は 17℃の飽和水蒸気圧で, A内のH2Oの分圧も同じ蒸気圧である。 67℃の飽和水蒸気圧 (2.70×10' Pa) を超えないので, A内はすべ て気体で存在する。 仮定は正しい。 1.94×10²×2.00=nx 8.31×103 × ( 67 +273) na=1.37…×10㎡≒1.4×10-3 (mol) 1510 nB = 1.37×10-3× -=2.40...×102 (mol) 29 液体として存在する水の物質量 n は , n=0.040-na-nB=0.040-1.37×10--2.40×10-2 空気は O2 (分子 (分子量28) が 20 の混合気体で. 分子量 (平均分 32x 20 100 =28.8 n= ・+28× A内とB内に不 ついて DV=nRT RT 気体の物質量 し, Tに反比

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経営経済学 大学生・専門学校生・社会人

問の1と2がわからないので教えていただきたいです。 ミクロ経済学の範囲です

問1.ある1種類の財の市場の部分均衡モデルを考える. 財の価格を p, 需要量を za と書くとき, 0p 100 を満たす 価格 p について (1) が成り立つと仮定する. また,この市場において財1単位を供給するために生産者が必要な限界費用は3で一定と 仮定し, 固定費用はないものとする.また, この財の生産量1単位当たり2単位の消費者余剰が減少すると仮定す る. この部分均衡モデルについて, 次の設問に答えよ。 ただし計算過程なども記述すること. Id=200-2p (1) この市場が完全競争市場の場合の均衡供給量, 均衡価格, 社会的余剰をそれぞれ求めよ. (2) 完全競争の場合に社会的に望ましい配分を実現するために必要なピグー税率を求めよ. (3) この市場が独占市場の場合の均衡供給量, 均衡価格, 社会的余剰をそれぞれ求めよ. (4) 独占の場合に社会的に望ましい配分を実現するために必要なピグー税率を求めよ. 問2. 複数期間を生きる家計の費額 貯蓄額の決定について,次の設問にそれぞれ答えよ. この問題では導出過程なども 記述すること. (1) 「第1期」と 「第2期」 の2期間を生きる家計の消費額・貯蓄額の決定を考える. 第1期の所得が 0, 第2 期の所得が300, 利子率が 10% と仮定する. 第t期の消費額をπt で表し, この家計の効用関数を u(x1, 2) = logx1+8log 2 (2) で表されると仮定する (ただし0<81) このとき, この家計の最適消費計画 (zi, i) を求めよ. (2) 「第1期」と 「第2期」 と 「第3期」 の3期間を生きる家計の消費額・貯蓄額の決定を考える. 利子率をrと仮 定する. 第期の消費額を It, 所得を m で表すとき, この家計の予算制約式を求めよ. ただし導出過程に おいて, 第1期の貯蓄額を 81, 第2期の貯蓄額を 82 と表すこと (なお予算制約式はT1,T2,T3, m1,m2,m,r の7つの文字で表すことができる). 問3. 政府はなぜ独占を規制する必要があるのか. 「厚生経済学の第1 基本定理」 の観点から論ぜよ.

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