ページ1:

19.減価償却費
固定資産・長期間使用する資産
有形固定資産・備品、建物、土地など
減価償費20万
費用20万
※4年3/31が終了決算になった。
備品20万
単価40万
×5年3/31が終了決算になった
無形固定資産…ソフトウェアなど
減価償却
"
20万
用20万
価20万
×6年3/31が終了し決算になった
例:偏品1000
現金1000
〃
20万
"
20万
資産を毎期少しずつ費用に変えていく作業
価を減らす
費用20万
単価0円
例:×1年4/1、備品として10万円のPCを
現金で買った。
見積もった使用期間にわたって
固定資産の簿価を減らしていく
使用期間: 耐用年数
備品10万
資産
現金10万
耐用年数経過後の見積価額:残存
※2年3/31が終了。決算になった。
上記PCは購入から5年間使用でき。
また5年経過後の価値は0円であると
見積もった。
→
・帳鏡上の価額(等価)100万
5年かけて0円。1年間で20万円ずつ費用へ
上記の例:耐用年数5年
残存価額0円
・消耗品
消耗品費
費用
資産
減価償却費20万
備品20万
資産× 全額費用処理
+
・費用20万、単価80万円
※343/81が終了の決算になった。
固定資産
費用
資産
減価償却費20万
備品 20万
→
・費用20万
価60万円
資産→費用
時間をかけて処理

ページ2:

直接法と間接法
直接法
買った時に全額費用処理しない理由
適正な損益計算のため
1年目=購入(熱処理)
損失
減価償却した金額分だけ資産を減らす 2年目以降
利益
減価償却費
20万
備品
20万
適正な損益計算のため
「メイン
例:建物価100万
間接法
×1年4/1.経理部用に100万円のPCを
現金で買った。
備品
100万
現金100万
・取得は直接法と同じなみ
X2年3/31が終了決算になった。上記PCは
購入から5年間使用でき、また5年経過後の
価値は0円であると見積もった。
4
減価償却費20万備品減価償却累計額20万
等価:取得価額100万~2価償却累計額20万=80万
計算定額法(同じ)
備品価却累計課 資産
増えたら貸方
法人税法では10万円未満→費用処理
☆減価償却しないもの☆
土地、電話加入権、骨董品
使わなくても時間が経達したら処理
将来100万円以上の経済的価値を
企業にもたらす力があると
考えられるがい
3年後を5年後と価値を提供する
能力→ないと考える。