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日本のエネルギー事情
○生活や経済活動には一次エネルギーが必要となり、
自国内で確保できる比率を【
]
といいます。
○日本の国産エネルギーは水力、地熱、風力などです。
量としては少なく、1960年には51%を越えてい
たエネルギー自給率は、高度経済成長期のエネルギー
消費の増大と共に急激に下がり、 2000年頃からは準
国産エネルギーである原子力エネルギーを含めても
【 1%前後となりました。
2011年の【
】以降は原子力発電
所が停止したのと火力発電が増えたことで、エネルギ
ー自給率は急激に下がり、 2014年は【 1%にまで
下がっています。
※ウランも輸入されているが、 備蓄が容易であること、 使用済燃
料を再利用できることで「準国産エネルギー」と位置づけられる。
○ 日本は国内で使うエネルギーのほとんどを海外から
の
】に頼っており、先進諸国と比べるとエネル
ギー自給率はかなり
】といえます。
%
70.0
60.0
50.0
45.0
30.0
20.0
10.6
0.0
700
90
80
70 -
60
50
40
30
20
10
0
日本のエネルギー自給率
高度経済成長期
532
1960 70 80 90 00 05 10 11 12 13 14
Christ 原子力を含む
原子力を含まない
日本
他国のエネルギー自給率
2012年
イタリア
○原子力発電は、燃料や原子炉から【
】が流出する危
険性が伴います。 また使用済みの燃料や設備の廃棄を安全に処
理する技術が確立しているとはいえません。
1000
化石燃料と環境問題
化石燃料は燃やすと二酸化炭素、窒素酸化物、硫黄酸化物などを発生することにより、地球規模の
】や【
などの深刻な
】を
【
】や、大気汚染による [
引き起こす要因になっているといわれます。
750--
500
250
原子力エネルギー
1970年代に石油の値段が急激に上がり、 世界経済が混乱す
るという
】が2度にわたってありました。 このこ
とから【
が低い日本では、石油による火
力発電の割合を減らし、原子力や天然ガスによる発電の割合を増
やしました。
その後も石油エネルギーによる環境破壊や資源枯渇問題を受 円/kWh 42 発電別発電コスト
けて、二酸化炭素の排出量が【
40
】 発電時のコストが
| 2015年発電コスト
ワーキンググループ合
【
】などの理由で原子力エネルギーの利用を推進してき
ました。
01
30
東日本大震災
201
10
0
ドイツ フランス イギリ
発電別CO2排出量
975
▬▬▬▬▬▬▬
イギリス アメリカ
ス
742
608
[-CO2/kWh]
2211
石油天然ガス石炭 原子力 水力
火力 火力 火力
13 13 10 11
石油天然ガス石炭 原子力 水力
火力 火力 火力
